仮想通貨を投資する上での6つのリスク
仮想通貨を投資する上でのリスクが多く存在します。
今回は、仮想通貨を投資する上での6つのリスクご紹介します。
- 価格変動リスク
- 秘密鍵やパスワードの紛失リスク
- サイバー攻撃による盗難リスク
- 取引所の経営破綻リスク
- システム障害リスク
- 51%攻撃のリスク
価格変動リスク
仮想通貨はゴールドや為替や株とは異なり価格変動が大きいので、
価格が乱高下する可能性が高いです。
取引をする際に価格変動の大きさを充分に考慮する必要があります。
秘密鍵やパスワードの紛失リスク
仮想通貨はウォレットや口座のパスワードや秘密鍵が紛失した場合は、
保有する仮想通貨にアクセスすることができないです。
秘密鍵やパスワード紛失の対策としては、コールドウォレットを活用して、
インターネットに繋がらないオフライン上で仮想通貨を保管するのが良いでしょう。
サイバー攻撃による盗難リスク
サイバー攻撃によって取引所や自分の持っている秘密鍵が漏洩した場合、
ハッカーによって保有する仮想通貨が盗難されることがあります。
サイバー攻撃による盗難リスク対策としては、
二段階認証やパスワードの使い回しをやめるなどの対策が必要です。
取引所の経営破綻リスク
仮想通貨取引所が事業継続できなくなった場合、
取引所の体制によっては、取引所に預けている資産が返還されない場合もあります。
取引所の経営破綻リスクの対策として複数の取引所を利用することや、
取引所内のウォレットで仮想通貨を保管しないということが大切です。
システム障害リスク
取引所システムやインターネット回線にシステム障害が発生すると
取引が不可能となる等のトラブルが生じることがあります。
こうした場合は取引所から補償されるケースもあります。
システム障害リスクへの対応策としては、
信頼できるシステム体制を備えた金融庁から
認可された仮想通貨取引所を利用することが大切になります。
51%攻撃のリスク
51%攻撃のリスクというのは、悪意あるマイナーによって
仮想通貨のハッシュレートが51%が占有された場合、
不正な取引が行われるリスクがあります。
51%攻撃のリスクへの対応策としては、個人レベルで対応するのは難しいですが、
マイナーの動向などをチェックしておくことが大切になります。
法規制・税制リスク
法規制・税制リスクがあります。
例えば、日本では以下のようなことは法律で禁止されているので、
知らなかったと思っても逮捕されていしまいます。
- ガバナンストークンの販売→交換業がなければ逮捕
- 仮想通貨のコインの預かり→1円でも逮捕
- DeFiのウェブインタフェース→取次なので逮捕
- ステーブルコインの発行→銀行業がなければ逮捕
- NFTの発行→大量発行して流通させたら実質暗号資産で逮捕
こうした事業をやりたいのであれば、国内ではなく国外に行くことがオススメです。
また、日本の仮想通貨の税金の仕組みを知らずに売買しているとひどい目に合います。
例えば、仮想通貨同士の売買は税金が掛からないと勘違いして、
日本の仮想通貨の税制を理解しずに仮想通貨を売買していると
利益が出たときに現金がなく税金を支払えないという
利益が出過ぎた結果破綻してしまう人もいます。
しっかりと法律や税制の知識を身に着けて置くことが大切です。
まとめ
今回は知らないとヤバい仮想通貨を投資する上での
6つのリスクについてわかりやすく説明しました。
こうしたリスクは必ず理解した上で投資するようにしましょう。
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